まずは本題の「RAPT理論＋α」です。
東京都は、都内の新築物件の屋根に太陽光パネルの設置を義務付ける新制度を創設するため、今秋以降を目標に、関係条例の改正を推し進めています。
これまでは、大規模建築物を対象に環境配慮を呼びかけてきたそうですが、今後は着工棟数の大半を占める中小物件についても、太陽光パネルの設置をはじめ、断熱など一定の省エネ性能確保も義務付けていくとしています。
太陽光パネルの設置義務化については、かねてより国民から強く反対されており、現在も災害時のリスクや使用期限の過ぎたパネルの処分の問題、破損時の有害物質漏出の危険性などを懸念する声が数多く上がっています。
現在、太陽光パネルのシェアは、中国企業が大半を占めており、この日本で太陽光発電を普及させるほど、中国共産党を潤す仕組みとなっています。
中国の太陽光パネル事業の実権は、習近平の実弟である「習遠平」が握っていることから、東京都における太陽光パネル設置義務化も、結局、中国共産党に利益を供与するための新制度に過ぎません。
以前、太陽光パネルが普及し出した当初は、「クリーン」な発電であるとのイメージ操作、そして「電気の買取」などと言う甘い言葉で大きくその輪を広げてきました。 しかし今となっては、、
・晴れのみの発電。
・２０年程の耐用年数。
・しっかりとした廃棄方法が確立されていない。
・買取制度も早々に終了。
・太陽光パネルのほとんどが「中国製」、つまりは「中国共産党」の儲け。
・火災時には消火の妨げとなり、放水さえ出来ない場合がある。
・山の斜面に据えたものは、崩落し災害の元となりえる。
などなど、メリットよりも、デメリットが大部分を占めています。 そして、一番肝心なのは、昨今暴かれた「中国共産党」が全ての悪の元凶であると言う事実。
「そんなわけないだろう」、、 や、「その可能性もあるのかもしれない」、、 なんて言う人も、様々な事柄が「中共」と繋がってしまうという現実に、疑う余地も無くなる事でしょう。 この太陽光パネル騒動も、「習近平」の弟の「習遠平」が「上海電力」のCEOであり、この上海電力が既に日本でメガソーラーを建設している事が判明していますので、まさに「中国共産党」が推し進めていると考えて間違いないのです。
○習近平の実弟が経営する中共のフロント企業「上海電力」が日本で次々とメガソーラーを建設、日本侵略を押し進める
○【第17回】ミナのラジオ- 福島原発事故は孫正義のボロ儲けのタネだった!! – ゲスト•KAWATAさん
○【第20回】ミナのラジオ – 3月16日に発生した福島県沖地震も中国共産党によって引き起こされた人工地震だった!! – ゲスト・KAWATAさん
ではミラです。
今回は車検と同時施工となります。 普段ですと、見た目の回復がメインとなりますが、車検となるとライトの明るさ、光量も問題となってきます。 まあ表面が原因で車検に通らないというのは、余程の状態でなければ起こりえないとは思いますが、夜間走行の多い方は光量アップ（回復）の恩恵は十分にあるものと思います。
こうしたポリカーボネート表面の劣化具合と言うのは、画像ではなかなか伝わりづらいものではありますが、
透かしたり、
内部から点灯させると確認しやすくなります。
では初めに光量チェックしておきましょう。
右のハイ ４１０００ｃｄ。
同じくローの配光です。
ちなみに左の方が意外と弱く、
ハイ ２７４００ｃｄ。 でした、既にこの状態でも右と比べて数値が低いのですが、それに伴いスクリーン上の発光面積が著しく少ない事も分かります。
では施工していきましょう。
今回は「３２０番」からスタート。
番手順に交互にクロス掛けして、前のペーパー目をしっかりと消し去ります。
こうして「１５００番」まで完了。
そして最後はスチーマーです。 まさにこの作業の９割以上は下地工程と言えるでしょう。
ではアフターの光量チェックです。
右のハイ ４８７００ｃｄ。 の７７００ｃｄアップ。 と言う数値よりも、スクリーン上の発光面積の違いが大きいです。 ちなみにこの数値は、中心の最大照度点のものなので、一概に、強さ＝面積とはなりません。
そして、右のロー。 こちらも確実に発光面積が増え、途中で消えていた左上がり配光のラインも復活しました。 画像はありませんが左も同様です。
こうしてライト表面のリペアは見た目だけではなく、本来の機能、保安にも関係しています。
