まずは本題の「RAPT理論＋α」です。
東京・上野の「国立科学博物館」は7日、物価高騰の影響で資金不足に陥り、運営が危機的状況だとして、1億円を目標にクラウドファンディングを始めると発表しました。
篠田謙一館長は、光熱費の高騰などを受けた支出の増加や、コロナの感染拡大に伴う入場料収入の減少などで、財政的にひっ迫していると説明しました。
中でも、収蔵庫は1年を通して温度や湿度を一定に保つ必要があるため、節電が難しく、今年度の光熱費は3億8000万円ほどと、2年前と比べて2億円近く増える見込みとなり、標本などの収集や管理が危機的な状況にあるとのことです。
国立科学博物館は、2001年に自民党政権下で独立行政法人化され、国から切り離されたことで深刻な資金不足に陥っており、ネット上では一切の支援を実施しない政府に対する批判が殺到しています。
まったく知りませんでしたが、「２２年」も前に「国立科学博物館」は「独立行政法人」となっておりました。 その「科博」が今回、資金難にて「クラウドファンディング」を行ったようですが、元々その「運営費」として国から「交付金」が支給されています。 当然それは「税金」から出されており、その額は令和２年度で「約２７億円」。
私は、完全な民間と呼べない組織に「一般人」が資金を投じる形にどうしても違和感を覚えます。
本来であれば国が支援するのが筋でしょうし、エジプトの博物館に８４２億円ばら撒けるのであれば、日本の博物館にも当然支援出来るのではないか？ そして科博の経営を圧迫している桁違いの「電気料金」も、嘘ウクライナに便乗値上げして莫大な利益を上げている「電力会社」に丸々渡っているわけです。
中国共産党関連の工作員全てが裁かれ、悪人が完全に滅び去る事を祈ります。
○エジプト考古学者の「吉村作治」は創価学会員 中国共産党の資金援助によって歴史を捏造し、間違った歴史認識を広める中共のスパイだった!!
○【岸田内閣】相手国の要請を待たない“オファー型”ODA導入へ 支援を求めない国々にバラマキできる『開発協力大綱』を閣議決定
○【またもバラマキ】岸田内閣、ネパールの人材育成支援のため、4億2400万円の無償資金協力を表明 奨学金の返済に苦しむ日本の若者は支援せず
ではインプレッサです。
昨日の記事でセンターコンソールのフタの部分を外しまして、
表から仮固定。
そしてこの裏側からの処置方法を模索していましたが、、
やはりこの「シューズドクターＮ」が適任でしょう。 私はかなり万能に使っております。
しかし塗り方が難しく、ただ塗りたくれば良いわけでは無く、強度を出す為に「谷」の部分に塗り残し、つまりエアーが無いようにする事と、曲げる事を考えて「谷」をすべて埋めない事に気を付けました。
見た目は綺麗ではありませんが「つまようじ」などを使い、思うような凹凸に出来たと思います。
さて、翌日に表側の仮固定テープを外すと、、 なかなか上手い事出来ておりました。 もっと表側に飛び出しているかとも予想しましたが、こんな感じです。 よく見ると細かい飛び出しはありますが、最後にカッターで修正したらかなり良い具合となりました。
そして肝心なこの柔軟性。
実際の曲がりも問題無く、
強度も良さそう。
いろいろと考えましたが、この方法で良い出来となりました。
ちなみに、ドリンクホルダー部分を分割するのに、底のスポンジ真ん中の両面テープが邪魔をしていますが、両面テープの強度と、スポンジの劣化により、無傷で取り外す事は不可能でした。
そこで適当なスポンジマットを切り出して交換、見た目も復活です。 ただ両面テープ留めはしませんでした。
最後は組み戻して完成となりましたが、なかなか良いですね。 このようなシャッター状の設計はほとんど見た事がありませんが、
使い勝手、見た目共に、壊れなければ非常に良いかと思います。
新車から「１２年」、走行距離ももうすぐで「２０万ｋｍ」となりますが、非常に調子の良い個体です。
